集中開催に変更なら日本が開催地に立候補方針　Ｗ杯アジア最終予選

日本サッカー協会（JFA）が、9月から始まる22年W杯カタール大会のアジア最終予選がコロナ禍のため集中開催となった場合、
開催地として立候補する方針を7日までに固めた。近日中にアジアサッカー連盟（AFC）に申請する。

現時点では通常のホーム＆アウェーで行われる予定だが、協会幹部によると、7月1日の抽選会で組み合わせが決まった後、AFC側から状況によっては集中開催に変更する可能性があるという旨の文書が日本協会に届いている。
出場する各国の感染状況が今後どう変わるか予想がつかないことから、AFCは途中で集中開催に切り替えることも視野に入れているという。

日本と同組に入っている他国の現状は厳しい。ベトナムでは感染者数が爆発的に増加しており、オーストラリアでも厳しい規制が敷かれている。
中国もコロナ禍で国際大会の開催実績がないことから、集中開催時に会場に選ぶのは困難だ。

一方で日本は国内の感染者数が増加傾向にあるものの、東京五輪では選手や各国チーム内での大規模な感染拡大は防いでいる。
また途中から集中開催となったW杯アジア2次予選でも開催地となり、複数のチームを入国させて試合を運営した実績もある。

集中開催となれば短期決戦となる見通しだが、森保監督やDF吉田ら一部選手は直近の五輪で経験済み。最終予選が実質的にホーム開催なら、
W杯出場権獲得への追い風になる。日本協会は、もしものときに備えてAFC側に働きかける方針だ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/196b2d5bbcd1279c2d67e733f7004429b545c6b2